屋根の落雪の防止策とは？危険性と具体的な対策方法を解説

冬の訪れとともに、屋根に積もった雪が気になる季節となります。
地域によっては、想定外の積雪や、過去には経験したことのないような大雪に見舞われることも少なくありません。
屋根からの落雪は、単なる雪の落下にとどまらず、通行人や建物、さらにはご自身の財産にも深刻な被害をもたらす可能性があるため、事前の対策が非常に重要です。
ここでは、安全な冬を過ごすための屋根の落雪防止策について、その必要性から具体的な方法までを解説します。

屋根の雪落下はなぜ危険か

人や建物への被害リスク

屋根に積もった雪は、時間とともに固まって非常に重くなります。
新雪が1cm積もっただけで、1平方メートルあたり約3kg、積雪が続くと1平方メートルあたり約50kgから500kgにも達することがあります。
この重くなった雪が屋根から落下すると、通行人に当たれば大怪我や死亡事故につながる恐れがあります。
また、近隣の建物や駐車スペース、カーポートなどを破損させる被害も多く報告されています。
雪の重みや落下時の衝撃で、雨樋が変形・破損したり、カーポートの屋根が潰されたりするケースも少なくありません。
万が一、落雪により事故が発生した場合、建物の所有者が責任を問われ、賠償問題に発展する可能性もあります。

温暖地域での油断は禁物

「あまり雪が降らないから」という理由で、雪止めを設置していない住宅は少なくありません。
しかし近年、温暖な地域でも記録的な大雪となるケースが増えています。
数年に一度の積雪であっても、雪止めが設置されていないために、雨樋の破損、カーポートの破壊、隣家の瓦を傷つけるといった被害が発生しています。
屋根に雪が積もる可能性がある地域では、落雪対策は必須と言えるでしょう。
普段から雪対策が十分でない地域だからこそ、予期せぬ積雪に備え、落雪防止の雪止めを設置することが特に重要になります。

屋根の落雪防止策はどう行うか

雪止め設置で落下を抑える

雪止めは、屋根に積もった雪が一度に落下するのを防ぐための部材や設備の総称です。
瓦屋根、スレート屋根、金属屋根など、ほとんどの屋根に後から設置することが可能です。
ただし、アスファルトシングル材の屋根には、後付けが難しい場合があります。

雪止めの種類には、屋根材の隙間に差し込んだり、屋根材を挟んだりして設置する「雪止め金具」があります。
扇型や羽根つき、アングル型といった形状があり、落雪防止効果はアングル型が比較的高いとされています。
また、瓦自体に突起があり落雪を防ぐ「雪止め瓦」や、軒先に設置する網状の「雪止めネット」、地面に設置する「雪止めフェンス」などもあります。

雪止めを選ぶ際には、お住まいの屋根の素材や勾配に合った種類を選ぶことが大切です。
また、設置場所や費用と効果のバランスも考慮する必要があります。
雪止めは、取り付け位置によって効果が大きく変わるため、専門知識を持った業者に相談しながら、効果的な場所に設置することが重要です。
屋根塗装や太陽光パネル設置など、他の屋根工事と同時に行うと、足場代などの費用を節約できる場合もあります。

無落雪屋根構造にする

落雪させない構造にした屋根を総称して無落雪屋根と呼びます。
これにより、雪下ろしの必要がなくなり、落雪事故の防止につながります。

「ルーフフラット方式」は、外側に向かってわずかな勾配をつけた平らな屋根で、雪解け水や雨水は雨樋に流れます。
新雪は風で飛ばされやすいですが、降雪量が多いと建物への負担が大きくなるため、降雪量の少ない地域に適しています。

「スノーダクト方式」は、屋根の中央に排水ダクトを設け、溶けた雪を流し込む構造で、地面への落雪の心配がありません。
ただし、排水ダクトにゴミが詰まると雨漏りの原因になるため、定期的な清掃が不可欠です。
降雪量が多い地域でも対応可能です。

融雪システムで雪を溶かす

融雪システムは、地下水やヒーター、温水などを使って屋根の雪を溶かすシステムです。
屋根全体に雪が積もるのを防ぎ、雪下ろしの手間がなくなります。
一方で、ランニングコストが高くなる可能性や、屋根上で雪を溶かすことで家屋内に結露が発生しやすくなるというデメリットも考えられます。
降雪量が多く、頻繁な雪下ろしが必要な建物や、敷地内から地下水がくみ上げられる場合に適した方法です。
導入にあたっては、専門業者へ相談し、費用や効果について十分に検討することが大切です。

まとめ

屋根からの落雪は、人や建物への甚大な被害を引き起こす可能性があり、決して軽視できません。
特に、雪が降り慣れていない地域であっても、突然の積雪への備えは不可欠です。
落雪を防ぐためには、雪止め金具の設置や、無落雪屋根構造への変更、融雪システムの導入といった様々な対策が考えられます。
それぞれの方法にはメリット・デメリットがあるため、ご自宅の屋根の形状や、地域の降雪量などを考慮し、最適な対策を選ぶことが重要です。
安全な冬を過ごすために、早めの対策を検討しましょう。